12月、1月と駆け込みのキャンペーンが実施されたり、2月以降スマホの本体価格が上昇するのでは、との観測が広まったりしたことで市場が一時的に活性化。販売台数前年比で12月が115.6％、1月が138.6％と大きく伸びた。3キャリア別に見ると、1月に最も販売を伸ばしたのはNTTドコモで前年比139.7％、次いでソフトバンクが137.5％、auが135.6％と軒並み4割弱の前年比増を記録した。しかし、2月に「実質0円」が終息した後は、全体で同82.5％と販売台数が急激に落ち込んだ。最も落ち込みが大きかったのはauで67.6％、NTTドコモが68.6％、ソフトバンクが77.0％という結果に終わった。
「実質0円」廃止のインパクト、変わるスマホのパワーバランス──実売から見た、駆け込み購入と反動減の実態 | 株式会社 BCN
道越一郎チーフエグゼクティブアナリストは「2月のスマホ販売台数は駆け込み需要のあった1月と比較すると52.1％と半減している」と、市場の停滞感を危惧。「実質0円」廃止については「大手3キャリアだけでなく、メーカーも大きなダメージを受けている」と分析した。「アップルが依然トップシェアをキープしているものの、販売台数シェアは1月から2月で20ポイントマイナス。これまで『実質0円』の対象であったiPhone 6（16GB）の大幅な販売減が最大の要因」（道越チーフエグゼクティブアナリスト）。
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